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EDI導入に必要な準備は?導入の落とし穴とおすすめの受発注システムをご紹介

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EDI導入に必要な準備は?導入の落とし穴とおすすめの受発注システムをご紹介

電子データで書類のやり取りを行うEDIは、受発注をはじめとしたさまざまな業務を効率化するツールです。インターネットの普及に伴ってアナログからデジタルへ取引が移行するなかで、EDIを活用する企業も増えていますが、「2024年問題」による見直しも求められています。

そこで今回は、EDIのメリット・デメリットを踏まえ、導入に必要な準備や注意するべき落とし穴、企業間の商取引を改善するおすすめのシステムまで詳しく解説します。EDIが広く普及している卸売業・小売業企業の方や、これからWeb-EDIの導入をしたいと考えている企業の方は、ぜひ参考になさってください。

EDIとは

EDIは「電子データ交換」という意味で、「Electronic Data Interchange」の頭文字を取った言葉です。インターネットや専用回線を介して企業間取引における書類のやり取りを行うことを指します。必然的に、書類は紙ではなくデータでのやり取りとなります。

EDIの種類には、取引先ごとの仕様に対応する個別EDI、共通したルール・フォーマットで標準化する標準EDI、特定の業過に特化したルールを適応する業界VAN、インターネットを通じて行うWeb-EDI、企業間取引の際に振込元企業の情報も送信する全銀EDIなどがあります。

Web受発注システムのEDIとは?BtoB ECとの違いやメリット・デメリットを解説
Web受発注システムのEDIとは?BtoB ECとの違いやメリット・デメリットを解説
EDIの意味や種類、メリット・デメリットから、EDIとBtoB ECの違いまでご紹介します。

EDIのメリット

EDIの最大のメリットは業務効率化です。FAXや郵送など紙ベースのやり取りはアナログなため、人的作業が必要で時間と手間がかかりますが、データでやり取りするとデジタルで自動化でき、無駄が削減されます。

自動でデータが取り込まれるため、処理スピードが上がって入力作業やミスが減るうえに、人件費というランニングコストも削減されます。また、リアルタイムの情報がシステムに反映され、在庫切れなどの防止になることもメリットです。

EDIのデメリット

EDIはデータ交換するシステムであり、データそのものを作るシステムではありません。そのため、EDIの導入とは別に、データ作成・取り込みのためのシステム構築が必要な点がデメリットです。

また、取引先と自社の双方が互換性のあるEDIを導入しなければならず、共同導入する必要があります。自社だけ導入しても機能せず、取引先に導入を依頼する形になり、難航しがちです。

取引数や額が多ければ取引先にとってもメリットがありますが、小規模な取引だと導入のコストの負担のほうが大きくなりやすいため、頓挫するケースも少なくありません。

レガシーEDIの「2024年問題」とは?

レガシーEDIの「2024年問題」とは?

EDIには、電話回線で通信するEDIである「レガシーEDI」と、インターネットで通信する「Web-EDI」があります。Web-EDIも普及しているものの、流通業界ではレガシーEDIを利用している企業も少なくありません。

しかし、このレガシーEDIにはとある問題が差し迫っています。それは、冒頭でも触れた「2024年問題」です。

2025年に公衆交換電話網(PSTN)交換機が寿命を迎えるため、電話回線を活用するレガシーEDIは利用できなくなります。そのため、Web-EDI への移行を前年2024年までに済ませる必要があることから、レガシーEDIからWeb-EDIへと移行する企業が増えています。

ただ、インターネットを介するWeb-EDIは、レガシーEDIに比べて回線の安定性やセキュリティの面で課題があります。さらに取引先にも移行を促す必要があるため、計画的な移行が求められます。

Web受発注システムのEDIとは?BtoB ECとの違いやメリット・デメリットを解説
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EDIの導入形式

EDIを導入するにあたっては、オンプレミスにするかクラウドにするかを選択する必要があります。それぞれの特徴とメリット・デメリットを解説します。

オンプレミス

オンプレミスのEDIは、自社でサーバー構築・運用を行います。自由にカスタマイズができる自由度の高さと、自社の資産となることがメリットです。
ただ、構築や無停電対応、セキュリティ保持に多額の費用がかかり、運用の負担が大きくIT人材が必要な点がデメリットです。

クラウド

クラウドのEDIは、サービスをインターネット上で利用します。初期費用が比較的安く抑えられ、運用負担が小さいことがメリットで、スモールスタートに適しています。

一方で、カスタマイズに制限があるケースが多く、自社業務に適したシステム運用が叶わない可能性が高いことがデメリットです。

EDI導入のために必要な準備

EDIにはメリットもありますが、導入前に必要な準備があります。導入を決める前に、準備内容を把握しておきましょう。

取引先との合意

取引先との合意

上述のとおり、EDIは取引先にも導入してもらわなければなりません。自社の一存では決められず、双方納得の上で導入を進める必要があります。

取引先にとっては「面倒なもの」と捉えられてしまい、取引の満足度を下げるリスクも懸念されます。しっかりとした合意を得ないと時間とコストが無駄になる可能性もあるため、慎重に進めましょう。

通信プロトコル・仕様などの確認

レガシーEDIでもWeb-EDIでも、通信プロトコル(ネットワーク通信規格)が乱立しているため、取引先と同じ通信プロトコルを用いる必要があります。取引先に「どの通信プロトコルを用いるのか」を確認しておきましょう。
また、通信プロトコルによって取引できるデータ量も異なるため、取引内容に合った通信プロトコルを選定しなければなりません。Web-EDIの中には複数の通信プロトコルに対応しているものもありますが、網羅できるとは限らないため、確認は必須です。
実際にEDIで用いられる、一般的なプロトコルは以下のとおりです。

全銀協標準通信プロトコル(TCP/IP手順・広域IP網)

一般社団法人の全国銀行協会が策定した、広域通信網による通信プロトコルです。企業と銀行のオンラインデータを交換する通信手段であり、一般的な企業間取引におけるデータ交換にも利用できます。

JCA手順

流通業界向けに受発注データを交換する通信手段です。複数店舗を展開するチェーンストアとメーカーや卸売業などの間で、データを送受信するために開発されたプロトコルです。

JX手順

流通BMSで採用されている国際基準の通信プロトコルで、1回で送受信するデータが少量の場合に適しています。流通業界でよく利用されていて、低コストでEDIを活用できるのがメリットです。

ebXML MS

企業間取引におけるメッセージを、インターネット経由で送受信するプロトコルです。クライアント側がサーバーにアクセスしてデータを受け取る形式で、安全性と正確性が高いです。

EDIINT AS2

Amazonなどのグローバル企業も採用している、HTTPやMIMEがベースの通信プロトコルです。リアルタイムでデータを送受信できるのが強みです。

OFTP2

自動車業界でよく利用されている通信プロトコルです。SSL・データ暗号化・デジタル署名などでセキュリティ強化しているのが特徴で、大容量のファイルもスピーディに送受信できます。

SFTP

SSHで暗号化されたファイルを転送する通信プロトコルです。接続が常に保護されるため、安全性が非常に高いのが特徴です。

基幹システムとの連携

基幹システムとEDIを連携させるために、2つの機能を持たせたシステムも必要です。まず、基幹システムのデータを、EDIで送受信できるフォーマット(レイアウトや文字コード)に変換する機能です。

さらに、取引先からEDIで送られてきたデータを、基幹システムに取り込めるフォーマットに変換する機能も必要です。企業によってデータの形式が異なるので、データの識別コードを確認しておきましょう。

Web-EDIの導入をお考えならBtoB EC(Web受発注システム)もおすすめ!

Web-EDIの導入をお考えならBtoB EC(Web受発注システム)もおすすめ!

今後EDIを導入するならWeb-EDI を検討する企業がほとんどだと思われますが、BtoB ECを導入する手もあります。BtoB ECとは、Web-EDIと同じくWeb上で受発注のやり取りを簡単に行なうことができるシステムで、Web受発注システムとも呼ばれます。

EDIの代わりにBtoB ECを導入するメリット

BtoB ECのメリットは、使い勝手の良さと汎用性の高さです。Web-EDIを使いこなすには知識やスキルが必要で、習熟するまでに時間がかかります。ゆえに属人化する可能性が高く、対応できる担当者の育成や採用に時間もかかります。

それに対してBtoB ECは専門知識やスキルがなくてもオンラインショッピング感覚で簡単に操作でき、自社の担当者はもちろん、取引先の負荷も少ないです。取引先がシステムを導入する必要もなく、通信プロトコルのすり合わせも不要です。

また、アナログ受発注との併用も可能で、一度にデジタルへ移行しなくても段階的な移行に取り組めるため、導入から運用までのハードルが低くなります。少しずつ移行していく形なら無理なく受発注体制をアップデートでき、不慣れな担当者であってもデジタル業務へ順応しやすいです。

BtoB EC導入時の注意点

通常、BtoB ECと基幹システムを提供しているベンダーは異なる為、導入企業側では基幹システムのマスタ情報項目などの抽出が必要となります。その上で、マッピング作業などを擦り合わせていく必要も出てくるでしょう。

アイルが提供するBtoB ECシステム「アラジンEC」基幹システム「アラジンオフィス」を連携させる場合は、基本的には導入企業側でのこれらの作業は必要ありません。またアラジンオフィス以外の基幹システムとの連携実績も豊富で、スムーズな連携が可能となっています。

このように、BtoB ECシステムと基幹システムの両方を提供しているベンダーを揃えるか、さまざまな基幹システムとの連携実績があるBtoB ECシステムを選ぶのがおすすめです。

BtoB ECよりEDIが適しているケース

特定の取引先と大量の受発注取引がある場合は、BtoB ECよりもEDIのほうが適している可能性があります。EDIは決められたデータ形式でのやり取りとなるため、統一したデータ形式で大量の受発注を処理する必要があるなら、とても効率化しやすい手段だと言えます。

また、多くの取引を行っている主要取引先から指定された場合はEDIを導入せざるを得ないでしょう。

ここまででご紹介したとおりEDIの導入には入念な準備が必要なため、取引先と打ち合わせをしてから導入判断をするのが望ましいです。

BtoB EC(Web受発注システム)の導入事例

ピー・エス・インターナショナル様の導入事例

スキンケア・ボディケア商品の輸入・製造販売を行うピー・エス・インターナショナル様は、全国の美容サロンや百貨店などが取引先で、百貨店からの受注は業界EDIを、そのほかの小売店からの受注はFAX・電話・メールで受け付けていました。

ただ、EDIと従来の基幹システムが連携していなかったため、受注内容を基幹システムに手入力しなければならず、受注業務の負荷が大きくなっていました。成長に伴ってシステムを検討し、アイルが提供するBtoB EC「アラジンEC」の導入を決め、同じくアイルが提供する販売管理・在庫管理・生産管理パッケージソフト「アラジンオフィス」へ基幹システムを移行しました。

「アラジンオフィス」はEDIと連携可能なため、百貨店からの受注データはEDIから「アラジンオフィス」へ自動で取り込まれるようになり、手入力が不要になりました。さらに百貨店以外の受注はBtoB EC「アラジンEC」で受け付けるようにして、受注処理は約半分に自動化され、受注入力の残業はゼロになりました。

既存のEDIとも連携可能なBtoB ECを活用することで、無理なく受発注処理を効率化できます。また、BtoCのようなキャンペーンをBtoB ECで展開でき、販売促進や販路拡大にも貢献して売上アップを図れます。

詳しい活用事例は以下のリンクからご覧ください。

株式会社ピー・エス・インターナショナル様:スキン・ボディケア商品の輸入・製造販売
株式会社ピー・エス・インターナショナル様:スキン・ボディケア商品の輸入・製造販売
株式会社ピー・エス・インターナショナル様(スキン・ボディケア商品の輸入・製造販売)のBtoB ECカスタマイズ型パッケージ・Web受発注システム導入事例。BtoB ECとEDIを、基幹システムと連携 受注処理を約1/2自動化し、残業削減

EDIやBtoB EC(Web受発注システム)で受発注業務をスムーズに

EDIやBtoB EC(Web受発注システム)で受発注業務をスムーズに

EDIはアナログな企業間の商取引からデジタルな商取引に移行できる便利なツールで、業務効率化やコスト削減が実現します。紙ベースの企業間取引を行っている企業は、デジタル化の一環としてEDIに目を向けてはいかがでしょうか。業界EDIの必要性がなければ、今後も長く活用できるように、Web-EDIを検討することをおすすめします。

また、EDIではなくBtoB ECを選択する企業も増えています。EDIより利便性と汎用性が高いため、より多くの取引先との受発注を目指す企業や、取引先に負担をかけずにデジタル化・業務効率化をしたい企業の方は、前向きに検討することをおすすめします。

企業間取引に特化したBtoB EC「アラジンEC」は、あらゆる業界に適応する柔軟性の高さが強みで、自社の課題に合わせてカスタマイズ可能です。業界ごとの課題や専門知識に精通したアイルが、丁寧にヒアリングしたうえで、課題解決する最適な形での開発・提供を行っています。パッケージ型で、必要な機能が広く標準搭載されているコストパフォーマンスの高さも支持されている理由です。

また、1991年から基幹業務システムの開発・販売をしてきた知見があり、EDIや基幹システムとの連携についてもサポート可能です。導入から運用に至るまで充実したサポートを受けられるので、EDIの導入や見直しを検討している方はお気軽にご相談ください。

選ばれる理由と他社サービス比較
選ばれる理由と他社サービス比較
基幹システムのノウハウを活かしBtoB専用に開発したECです。5000社以上の企業間取引ノウハウで、業種・業界に合わせた柔軟なカスタマイズが可能です。

BtoB EC推進統括本部

松岡 憲二(マツオカ ケンジ)

ベンチャー系ECベンダーにてセールスプランナー、ECコンサルタント、事業責任者として十数年従事した後、株式会社アイルに入社。大規模ECサイトからASPカート利用のスタートアップサイトまで様々な種類のサイト構築を経験。BtoCとBtoB、両方のノウハウを併せ持つことが強み。

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導入事例

導入されたお客様の具体的な課題や解決方法、導入後の成果など詳しくお話いただきました。

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