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EDIとは?BtoB ECとの違いやメリット・デメリットを解説

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EDIとは?BtoB ECとの違いをご紹介

ビジネスのデジタル化が進みBtoBビジネスで「EDI」という単語がよく聞かれるようになりました。電子データ交換を実現するEDIは、大規模な企業間取引において手間やコストを大幅に削減するシステムです。

前回のコラムで「受発注業務のデジタル化」についてご紹介しましたが、EDIも受発注業務のデジタル化に有効な手段の一つです。

今回はEDIの意味や種類、メリット・デメリットから、EDIとBtoB ECの違いまでご紹介します。

EDIとは?EDIの意味

EDIとは「Electronic Data Interchange」の頭文字を取った略称で、電子データ交換を意味します。企業間の発注や仕入れ、請求、支払いなどに関する書類のデータを電子的に送受信することを指します。

EDIを活用することで、今まで郵送やメール、FAXなどのアナログな手段でやり取りしていた発注書や納品書、請求書など商取引に関する書類を、専用回線やインターネットを用いてやり取りし、システム上で処理することが可能になります。自動でやり取りした情報を取り込めるため、手作業が大幅に削減できます。

取引数が多ければ多いほどやり取りする書類の量も多くなるため、大手企業を中心に古くからEDIを活用する企業は多く、大手チェーン店との取引には必要不可欠なシステムとも言えます。

EDIにはどんなメリットがある?デメリットは?

あらためてEDIを導入するメリット、デメリットを見ていきましょう。

メリット

【1】入力作業・ミスが削減できる

EDIのメリット:入力作業・ミスが削減できる

EDIはシステム上でデータを自動取り込みできるため、やり取りするデータを手作業で入力する手間が省けます。

取引先によって書類がメールで送付されたり、郵送されたり、FAXで届いたりと手段がさまざまだと管理が煩雑になりますし、量が増えるにつれて人為的なミスが起こりやすくなりますが、EDIであればこのようなリスクを回避できるのです。ミスがなくなれば再入力やチェックなどの手間がかからず、返品や保障などの損害も防げます。

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【2】ランニングコストを削減できる

メールでやり取りすると人件費が、郵送やFAXでやり取りすると人件費に加えて書類の印刷費や発送費がかかります。

商取引業務が自動化できるEDIであれば、会計システムや販売管理システムに登録しておくことで書類を自動で作成・送受信でき、印刷費・発送費・人件費などのコストを抑えることが可能です。ペーパーレス化によるコスト削減の効果は大きく、書類の印刷費、封筒費、郵送費が大幅に削減できます。

【3】処理スピードが上がる

EDIで書類の入力・送付などの処理を自動化したり、専用回線やインターネット回線を使って即時にやり取りしたりすることで取引スピードが上がります。

スピーディーに製造数や在庫数を確認することで、在庫管理の効率化ができます。注文から納品までの時間が短くなることは取引先にとっても喜ばしいことですし、新規取引先を開拓する際のアピールポイントにもなります。

【4】在庫切れ対策ができる

リアルタイムでの在庫状況がわからないと、いざ注文が入っても実際は在庫切れになっているなど機会損失になりかねません。

EDIで在庫状況を即座に把握することで、在庫数が少なくなっている商品や納品に時間がかかりそうな商品を早めに発注して、在庫切れのリスクを防ぐことができます。このような早めの対応ができるかできないかは売上を左右するため、EDIの大きなメリットの一つといえるでしょう。

デメリット

【1】導入コストがかかる

EDIのデメリット:導入コストがかかる

EDIを導入する際はシステムの導入費用がかかります。そこで考えるべきことが費用対効果です。

システムの導入費や運用費を考えても、その後の業務効率化などで支出が大幅に抑えられるなら導入する意味がありますが、それほどの見返りが期待できないようであれば導入する必要はありません。1週間に1回ほどしか受注がないなど、企業間商取引が少ない企業はEDI導入による恩恵が少ないでしょう。あらかじめEDI導入にかかる費用と導入により削減できる費用を試算してから導入を決定してください。

【2】自社と取引先の双方が互換性のあるEDIを導入する必要がある

EDIは企業間商取引を電子化するツールであり、自社と取引先の両方が互換性のあるEDIを導入しなければやり取りが成り立ちません。そのため、取引先がEDIを導入していない場合、取引先にEDIを導入してもらう必要があります。

しかし、取引数や頻度の少ない取引先や事業規模が小規模な取引先にとっては、EDIの利用はメリットが少なく、導入に消極的な場合が多いのが実情です。どうしても導入をしてもらえない取引先に関しては、郵送やFAXなどのアナログな手段でのやり取りを続けざるを得なくなります。EDIとアナログな手段での処理を並行して行うことは、生産性に悪影響となるでしょう。

【3】売上増はあまり見込めない

EDIは商取引の書類のやり取りや受注業務の効率化を目的としたツールであるため、受注数を増やして売上を伸ばしたり、取引先とのコミュニケーションを円滑にしたりする機能は不十分です。

そのため、コストカットにより支出を減らすために利用することはできても、売上を伸ばす効果や顧客との関係を維持する効果はあまり期待できません。

EDIの種類

【1】個別EDI

取引先ごとにルールを決めて、それぞれの仕様に対応するのが「個別EDI」です。手間がかかるため取引先を広げにくく、少数の取引先に限定されている場合に用いられます。

【2】標準EDI

反対に、共通した形式や規格などフォーマットを決めて標準化しているのが「標準EDI」です。最も多くの企業が利用しているEDI規格なので、複数の企業とやり取りしやすいことが特徴です。

【3】業界VAN

特定の業界に特化している標準EDIのネットワークサービスが「業界VAN」です。標準EDIよりも対応する企業は少ないのですが、業界共通のコードが標準化されているので使いやすく、VANを利用しているすべての取引先とつながれます。

【4】Web-EDI

Web-EDIとはインターネットを通じて行うEDIで、データ通信速度が速いのが特徴です。インターネットを活用したクラウド型のシステムが多く、専用の設備を構築せずとも簡単にEDIが導入できるため、近年は大半の企業がWeb-EDIを導入しています。

【5】全銀EDI

全銀EDIは、企業間の振込時に振込元のさまざまな情報を受取企業に送信できるのが特徴です。従来のEDIは添付できる情報量に制限がありましたが、全銀EDIはほぼ制限がなく、受取企業側の事務作業なども効率化できます。

EDI の2024年問題とは?

EDI の2024年問題とは?

2024年、NTT東日本と西日本がISDNデジタル通信モード終了し、翌2025年にIP網へ完全移行するという方針を発表しました。これは、2024年にはEDIシステムの通信に広く利用されてきた「INSネット」の「デジタル通信モード」が終了するということです。これがEDIの「2024年問題」と呼ばれています。

企業間取引におけるEDIではまだ利用している企業が多いため、ほかの通信手段に切り替える必要があるのですが、複数社が関係しているEDIは移行に時間と手間がかかるため早めに対応が求められます。自社がEDIを利用している認識すら持っていない企業も少なくないため、できれば改めて取引システムの見直しをしたほうが安心でしょう。

EDIとBtoB ECの違い

BtoB ECもEDIも企業間の商取引を行うツールのため、違いがわからない人も少なくありません。どこが違うのか見ていきましょう。

EDIは従来の紙のやり取りを電子化するツールであり、ルーティーン化されたやり取りを自動化して受発注の業務を効率化するのが主目的です。また、EDIは取引において優位に立っている買い手主導のシステムであり、売り手は買い手に合わせてEDIを選ぶのが主流です。

それに対して、企業間のECサイトともいえるBtoB ECは、パソコン・スマートフォン・タブレットなどの端末とインターネット回線さえあれば商取引を行えるので、取引先がシステムを導入する必要はありません。また、ECサイト上で売れ筋商品や関連商品を表示するなど、取引先に商品を購入してもらうためのクロスセル施策が行え、受発注の効率化だけでなく売上増にも効果的です。既存顧客だけでなく新規顧客の獲得にも活用できます。

BtoB ECはふだんから消費者が利用するECサイトと同じような感覚で利用することができるため、操作性が高く、注文しやすいのも特徴です。大量の書類処理に適したEDIだと小口取引では十分なメリットが得られない可能性がありますが、BtoB ECでは大口取引だけでなく小口取引でも業務効率化や売上増などの恩恵が受けられます。

とはいえ、BtoB ECがすべての面においてEDIより優れているわけではありません。特定の取引先と大量の受発注があるなら、EDIの導入は欠かせないでしょう。大手チェーン店と取引する場合は、先方が指定するEDIを導入しなければ取引できないケースも多々あります。EDIは必要に応じて導入せざるを得ないことが多く、EDIとBtoB ECを併用するケースも多々あります。

既存の業界EDIと併用する形でBtoB ECを導入
いただいた事例はこちら!

EDIではなくBtoB ECにするべき基準とは

EDIではなくBtoB ECにするべき基準とは

EDIではなくBtoB ECを利用したほうが良いケースもあります。特定の取引先からの大量注文ではなく、複数の取引先からの少量注文が多い場合です。少数の取引先に依存せず、複数の取引先に販売することで販路を拡大して売上を伸ばしたい場合はBtoB ECのほうが適しています。

BtoB ECでさまざまな商品を適宜おすすめ表示したり、キャンペーンを実施したりすることで、従来の定番商品の受注だけではなく、新たな商品や関連商品の販売へとつなげられます。つまりBtoB ECは受注とセールスが一体になったシステムなのです。

また、BtoB ECは企業間取引をECサイト上で完結させる仕組みなので、見積書発行機能や売掛決済機能、取引先別商品表示機能、取引先別価格管理機能などが搭載されています。BtoB ECのシステムと業務管理システムや商品マスタ・得意先マスタと連携させることで、企業間取引を大幅に効率化し、スピーディーなやり取りが可能になります。ただし、1から開発するとなると時間とコストがかかるため、既存のシステムと連携できるBtoB ECを選ぶことが重要です。

アラジンECの既存システムとの連携の詳細はこちら!

BtoB ECの導入事例

それでは、実際にBtoB ECを導入した企業はどのような効果が得られているのでしょうか。

サントリーマーケティング&コマース株式会社様(酒類関連備品販売)

サントリーマーケティング&コマース様の事例

サントリーグループでマーケティングや企画開発、販売促進や顧客対応を行うサントリーマーケティング&コマース様では、酒販店・飲食店の新規開拓や新商品展開のために、スマートフォンから注文できる受注サイトを構築する必要がありました。それまでもWebで注文できる仕組みは整えていたものの商品展開のベースはカタログとなっており、カタログに記載されている商品番号を手入力する必要がある、納品日の指定ができないなどの課題があったためです。

そこで、BtoB専用のECシステムである「アラジンEC」を導入。既存のWeb注文のサービスレベルを維持したままシステム化を進め、酒販店・飲食店用の業務用備品の総合通販サイト「PROTOOLS WEB」を公開しました。サイズやスペックなどを詳細に設定した利便性の高い商品検索機能により、電話問合せの件数が年間で約27%減少。繁忙期の12月だけで、実に1,600件も減少しました。

さらに取引者自身が発注画面で仕入用と卸販売用の2パターンの見積を作成できるようにし、見積作成件数も年間800件削減されています。見積作成に1件あたり5分かかっていたとすると、年間約70時間の業務時間が削減されたことになります。

既存取引先向けのクローズドな受注サイトから、誰でも閲覧可能なECサイトへと生まれ変わったことにより、Web検索からサイトにたどり着く新規顧客の獲得にも成功。検索訪問数も毎月3桁ペースで増加し、Web注文の売上が前年比187%、Web受注件数が同178%となりました。

毎回決まった商品を注文していた取引先に対して類似品のバリエーションをECサイト上で表示するといった、注文獲得の機会増加も可能に。掲載商品を随時変更できるWebの強みを利用して、新商品や季節商品をテスト販売し、効果検証を行うなど、マーケティングにも役立てられています。

アラジンECでは導入後のアフターサポートも手厚く行っております。Web受発注システムの基本的な使い方や設定などについて、SEが直接レクチャーすることも可能です。BtoB ECの導入、またはEDIとの併用をご検討の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

アラジンECの充実したサポート体制の詳細はこちら!

BtoB EC推進統括本部

松岡 憲二(マツオカ ケンジ)

ベンチャー系ECベンダーにてセールスプランナー、ECコンサルタント、事業責任者として十数年従事した後、株式会社アイルに入社。大規模ECサイトからASPカート利用のスタートアップサイトまで様々な種類のサイト構築を経験。BtoCとBtoB、両方のノウハウを併せ持つことが強み。

PICK UP

  1. FAX受注はテレワークに不向き?FAX受注業務を効率化するメリットと方法

  2. IT導入補助金やものづくり補助金を活用して、自社のテレワーク環境を整備

  3. BtoB ECとは?

    BtoB EC(BtoB通販)とは?その他ECとの違いなどの基礎知識や市場規模、活用パターンについて

  4. BtoB ECで得られるメリットとは?プロから見るEC導入に伴う課題・注意点と導入事例もご紹介

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導入されたお客様の具体的な課題や解決方法、導入後の成果など詳しくお話いただきました。

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